米国防総省、指向性エネルギー兵器の有効性は確認され、本格導入の準備が整ったと認識

指向性エネルギー兵器は、米軍各軍への本格導入が目前に迫っています。技術的な準備はすでに完了しており、各軍が大規模配備に向けて受け入れを決断するだけでよい状況です。そしてその取り組みがついに始まり、今後さらなる展開が続くと同省の重要技術担当責任者は主張しています。

米陸軍は将来的に統合レーザー兵器システム（JLWS）を正式調達プログラムへ移行させることに合意したほか、30キロワット級の耐久型高エネルギーレーザープログラムにおいてエアロバイロメント社と契約を締結しました。Mike Dodd重要技術担当国防次官補は、システム単位では依然として高価であるものの、自らの部署がこの技術の実用性と準備の完了を示しており、今後は各軍が関与していく局面になると述べています。

同氏は8月9日に開催された全米防衛産業協会の新興技術会議で「システムあたりのコストは依然として高額ながら、規模の拡大を進めていないことがその理由です。したがって、システムを移行させる際には、当部門が1〜2基、おそらく十数基程度までの配備モデルに対して確実に資金を拠出します。しかし、各軍がそれらを引き継ぎ、数十から数百基単位で調達していかなければなりません」と述べました。

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