Asian Airlines Deferring Orders To Survive Pandemic | アジア系航空会社、新機材の受領延期で生き残りを図る

アジア太平洋地域の航空会社の多くが、コロナ危機を乗り切るために新機材の受領を延期する動きを取っている。 

受領の延期は航空会社にとって、保有機材の早期退役やリース返却、発注キャンセルなどと並び、フリートの拡大を一時停止することで機材コストを削減できる手段のひとつだ。メーカーにとっても、アジア太平洋地域の航空会社が他のどの地域よりも多くの受注残を占めていることから、当然キャンセルよりは延期の方が望ましい。また、延期を認めることは、顧客の生き残りをより確かなものにもする。

シンガポール航空

シンガポール航空は2月8日、ボーイング社およびエアバス社と、機材の受領期間を延長することで合意したと発表した。これにより、シンガポール航空が2020〜2023年に予定していた40億シンガポールドル(30億米ドル)の支出を後年に繰り越すことが可能になったという。 

 

大韓航空

大韓航空は、今年デリバリーされる予定だった全ての機材の受領を延期するとみられる。その一環として同社は、ボーイング社と737MAXのデリバリー時期見直しについても協議を進めている。 

 

アシアナ航空

大韓航空によるアシアナ航空の買収が承認されれば、少なくとも当分の間は、両社が現在発注している全ての機材が必要になるということはないだろう。

アシアナ航空はコロナ危機によりオーダーの一部を延期しているが、その内訳は明らかにしていない。

 

日本航空

日本航空の担当者によると、同社は「若干の」延期については交渉しているが、「多くの機材は予定通り受領する予定」としている。

同社の発注でデリバリーが近い機材の多くは国内線向けで、日本の国内線需要は国際線のそれと比べるとはるかに早く回復した。JALは老朽化しつつある国内線向け777の退役計画を前倒ししたため、新型のA350-900で代替する必要が生じている。

 

エアアジア

エアアジアグループのCEO・Tony Fernandes氏は12月、同社の現有フリートを再稼働させるまでは新造機の受領を停止する方向でエアバス社と協議していると述べた。

とはいえ、長期的には同社が発注している全ての機材が必要になるとFernandes氏は確信している。彼はアジア地域のマーケットは数年で成長軌道に戻ると考えており、たとえ成長が鈍化したとしても、現在保有している245機のフリートの置き換えとして発注分の多くを用いることができると述べた。

 

IndiGo

インドのIndiGo社はエアバス社製ナローボディ機の受領延期は予定していない。今でも予定通りに機材の受領を進めているが、現有機の退役を前倒しすることでフリートの拡大を抑えている。

 

以上は、Adrian Schofieldが Aviation Week & Space Technologyいた記事です。 Aviation Week & Space Technology は、豊富な経験と人脈を持った専門家により、最新トレンドや最適な状況判断、ポリシー・要求仕様・予算に関する充実した情報を継続的にお届けします。 Aviation Week & Space Technology をもっと知りたい場合、こちらをクリックして下さい。